退職を決意するまでは、次の転職先、今後の生活など
悩みが多くそちらに気を取られてしまいますが、
いざ退職を決意すると、意外と問題になるのが誰にどのタイミングで伝えるかです。
退職が決まった場合、直属の上司や人事、マネージャーなど
のポジションの人にはまず真っ先に伝える必要があるでしょう。
これらの人に退職の意思を伝え、退職届を提出して初めて
退職金や離職票といった退職に関する手続きが進みます。
後述の引継ぎとともに、意外と時間がかかることもありますので、
もしも他社に転職することが決まっている場合には、なるべく迅速に対応する必要があります。
ただし、これらの人に一度退職の意志を伝えると
すぐに話が進んでしまい、後から撤回ができませんので、
もしも未だ退職を考えている、悩んでいる、引き止めて欲しいなどといった、
退職の意思が固まっていない段階であるならば決して伝えてはなりません。
万一撤回ができた場合でも、あいつは辞めようとした奴だと噂され、
その後の仕事がやり難くなるでしょう。
次に伝えるべきなのは自分の仕事を引き継いでくれるチームの仲間や同僚たちです。
労働基準法では退職の意思を伝えてから最短で2週間で辞められることになっていますが、
実際には社内規程で2週間～1ヶ月かかることが多いです。
1ヶ月というと長いようにも思えますがあっという間、引継ぎはしっかりしておきましょう。
ここで、もう自分の仕事ではなくなるからと手を抜くと、
退職したあとでも問い合わせの電話がかかってきたり、
引き継ぎをろくにせずに辞めた奴として業界で悪い評判が立つなど百害あって一利無しです。
逆にしっかりと引き継ぎをすることで、周りの同僚も快く送り出してくれることでしょう。
加えて、営業の方は自分の担当していた顧客にも連絡の必要があります。
もし自分が主に連絡をとっていた場合には、
退職の挨拶に加えて後任の担当者を紹介しておく必要もあります。
重要なお客様には、メール一本ではなく、
できれば電話や出向いて挨拶に伺ったほうが良いでしょう。
また、忘れてはならないのが昔お世話になった先輩や同僚達です。
最近連絡していないからと挨拶をせずに退職するのではなく、なるべく早めに連絡しておきましょう。
特に社内の電話やメールで連絡を主にとっていた場合、私的な連絡先も聞いておきましょう。
退職してからでは連絡先がわからず、そのまま縁が切れてしまいます。
退職してからも連絡を取り合っておくと、世間は狭いもので、
また一緒に働く機会があったりどこかで共通の知人がいたりするものです。
こうして見ると挨拶、挨拶ばかりで非常に大変ですが、
立つ鳥跡を濁さず、惜しい人がいなくなったと思ってもらえるように1ヶ月頑張りましょう。